加入中の保険をもっと活用!知っておきたい付帯サービスとは

マネー

生命保険は、病気やケガをしたとき、あるいは万が一のときに保険金や給付金を受け取るためのものです。そのため、何も起きていないうちは「保険料を払っているだけ」と感じる人もいるかもしれません。

しかし、生命保険には、契約中に利用できる付帯サービスが用意されている場合があります。健康相談やセカンドオピニオンの手配、介護相談など、その内容はさまざまです。

今回は、生命保険に付帯する主なサービスについてご紹介します。

生命保険の付帯サービスとは?

生命保険の中には、保険金や給付金の支払いに加えて、健康・医療に関する相談、専門家の紹介、各種手配、優待などの付帯サービスを利用できるものがあります。 

例えば、入院給付金は、所定の入院をしたときに受け取る「保障」です。一方、病気について医師や看護師などに電話で相談できるサービスは、保障ではありません。契約者などの不安や困りごとを支えるために、保険会社や提携事業者から提供されるサービスです。

ただし、すべての生命保険に同じサービスが付いているわけではありません。同じ保険会社であっても、加入商品や付加している特約などによって利用できるサービスが異なります。

困ったときに使える主な付帯サービス

付帯サービスは、保険金を請求するような大きな出来事が起きていなくても利用することができます。どのような場面で役立つのか、代表的なサービスを見ていきましょう。

病院を受診するべきか迷ったとき

健康・医療相談では、身体の不調や病気、薬、健康診断の結果などについて、医師や看護師などに電話やチャットで相談できます。24時間365日対応しているサービスもあります。

「急に熱が出たけれど、翌日まで様子を見てもよいのか」「旅先で受診できる医療機関を知りたい」といったときに、相談先があると心強いでしょう。

今の治療方針に迷ったとき

大きな病気が見つかったとき、「ほかの治療方法はないのだろうか」と不安になることもあるでしょう。そのようなときに利用できるのが、セカンドオピニオンに関するサービスです。

セカンドオピニオンとは、現在の診断や治療方針について、主治医以外の医師から意見を聞くことです。付帯サービスには、相談を受け付けるもののほか、専門医や医療機関の情報提供、面談の手配、受診先との調整まで行うものもあります。

似たような名称でも、利用できる内容は同じではありません。「医師に相談できるのか」「医療機関の情報を教えてもらうだけなのか」「受診の手配までしてもらえるのか」を確認しましょう。

介護や認知症の悩みを相談したいとき

介護が必要になったとき、本人だけでなく家族も多くの不安を抱えます。介護相談の付帯サービスでは、公的介護保険の手続き、介護方法、介護施設や事業者などについて相談できます。

このほか、認知機能を確認するためのチェックツール、認知症予防に関する情報提供、家族信託などの相談につながるサービスもあります。離れて暮らす親の介護が気になり始めたときにも、加入中の保険を確認してみるとよいでしょう。

心の不調や子育ての悩みを相談したいとき

保険会社によっては、臨床心理士などに相談できるメンタルヘルスサービスを用意しています。仕事や家庭、人間関係による悩みなどを電話で相談できるほか、面談によるカウンセリングを受けられる場合もあります。

また、妊娠や出産、乳幼児の健康、子育てについて相談できるサービスもあります。医療保険や学資保険以外にも付帯している場合があるので、加入中の生命保険が思いがけず身近な相談先になるかもしれません。 

相続や税金、法律について相談したいとき

司法書士、税理士、弁護士、社会保険労務士などの専門家に相談できるサービスです。相続手続きや遺言、税金、年金、日常生活で起きた法律上の問題などが主な相談内容です。

死亡保険金の請求後に、遺族が相続手続きや今後の生活について相談できるサービスもあります。保険金を支払って終わりではなく、その後の生活まで支える仕組みといえるでしょう。

なお、無料で利用できるのは一般的な相談までで、書類作成や手続きの代行などを正式に依頼すると費用がかかる場合があります。

健康づくりや日常生活に活用したいとき

健康管理アプリや歩数に応じたポイント制度、スポーツクラブや人間ドックの優待など、日常的に利用しやすいサービスもあります。宿泊施設やレジャー施設、家事代行などの割引サービスを提供している保険会社もあります。

こうしたサービスは、病気になった後ではなく、健康な状態を維持するために使える点が特徴です。ただし、保険契約とは別の会員登録が必要だったり、サービスそのものは有料で割引だけを受けられたりすることもあります。

契約者本人だけでなく家族も利用できる?

病気の治療を受けている本人に限定したサービスとは限りません。付帯サービスは配偶者、同居する家族などが対象になる場合もあります。

利用前に、契約者、被保険者、受取人、同居家族のうち、誰が対象になるのかを確認することが大切です。

加入中の保険で使えるサービスを確認する方法

付帯サービスの存在を知らなければ、必要なときに利用することはできません。まずは、次の方法で加入中の保険を確認してみましょう。

  1. 保険会社の「契約者向けサービス」のページを見る
  2. マイページや契約者向けアプリにログインする
  3. 契約時や契約後に届いた書類の中に、付帯サービスの案内やサービスガイドがないかを見る 
  4. 対象か分からない場合は、保険会社の窓口に問い合わせる

公式サイトでは、「ご契約者さま向けサービス」「健康・医療サポート」「お役立ちサービス」など、さまざまな名称で案内されています。サービスごとにページが分かれていることもあるため、一覧ページだけでなく個別の利用条件まで確認しましょう。

特に注意したいのが、同じ保険会社でも加入商品によって利用できるサービスが異なることです。会社共通のサービスに見えても、一部の商品が対象外となっていたり、所定の特約を付けた人だけが利用できたりする場合があります。対象かどうか分からないときは、保険会社の窓口や担当者に契約内容を伝えて尋ねるのが確実です。

おわりに

保険証券をしまったままにしている人は、これを機にどのようなサービスが付いているのか調べてみてはいかがでしょうか。思いがけず、今の生活に役立つサービスが見つかるかもしれません。

執筆者:鍛治田祐子

■ファイナンシャルプランナー

【保有資格】CFP®認定者 1級ファイナンシャルプランニング技能士

隙間時間にサクッとお金の勉強を。
気軽に読めるマネーコラムを執筆中!

鍛治田祐子の他の記事を見る 

コメント

タイトルとURLをコピーしました